今年の1月10日に米国のＣＤＣ（アメリカ疾病予防管理センター）が、肺癌発生における疫学的調査の結果を発表しました。それによりますと、35歳から44歳の肺癌発生は男性で6.5％/年、女性で5.8％/年減少したそうです。米国では喫煙と受動喫煙の禁止政策でその効果が明確になったと結論しています。日本では受動喫煙と肺癌の発生に明らかな関連性は証明されていないとされていますが、米国の結果を踏まえますと禁煙政策をより厳格に進めることが日本の肺癌減少に繋がるものと思われます。東京オリンピックも開催されますので、これを契機に世界にタバコのないクリーンな東京をアピールしたいものですね。